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6月15日～6月16日 今週動いた銘柄と週後半の相場見通し
2017年06月14日 18:22
≪ 今週のマーケット推移 ≫
今週の東京市場は弱含む展開。
前週9日の米国市場でナスダックが急落し、アップルやアルファベット、アマゾンといった主力のハイテク株が今年最大の下げ幅を記録したことを受けて、国内でもITやテクノロジー関連が急落。
週後半に控えるFOMCや日銀の金融政策決定会合などのイベントを前に、買い材料に乏しく、前週の上昇に対する反動も重なり手仕舞い売りが波及。これまで相場をけん引していた【9984】ソフトバンクや【8035】東京エレクトロンなどを筆頭に、値を落とした事で日経平均は3日続落となりました。
もっとも、【8802】三菱地所や【8830】住友不動産など不動産株が指数を支えた他、【9201】JALや【9020】JR東日本などディフェンシブの一角が堅調に推移しています。
個別では【4563】アンジェスMGがストップ高。特別な機能を持つ遺伝子を活用して血管の病気を治す遺伝子治療について、今年10月をメドに厚生労働省に製造販売の承認を申請すると伝えられたことが評価されています。
アンジェスMGの高騰をきっかけに【2160】ジーエヌアイグループや【2342】トランスジェニックなどのバイオ株が人気化しており、材料難の中で投機目的の資金が向かっています。
≪後半の注目ポイント≫
週後半の戦略面に関しては、為替の動向によって戦略を変えていきましょう。
米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果が、日本時間15日午前4時15分に公表されます。米国では失業率が4.3％と16年ぶりの低水準にあり、今年2回目の利上げがほぼ確実視されている情勢です。
ただ、市場の感心は今月の利上げの有無ではなく、その先の利上げペースに移っています。FOMC終了後に公表されるドット・チャート(今後の利上げペース)の変更とバランスシート縮小についての言及があるかが焦点となります。
15日の日銀会合は金融政策の現状維持がコンセンサスになっていますので、FOMCの結果が判明すれば、投資家はポジションを取りやすくなるとみられます。
FOMC後に円相場が円安・ドル高に動けば、自動車、電機など主力の輸出関連が狙い目です。
一方、1ドル＝109円を割り込むような円高になれば、日経平均株価は19500円台までの調整を強いられるおそれがありますので、主力株を取り組みの際はご注意下さい。
その場合は、建設、食品など内需株や医薬品、通信などディフェンシブ銘柄のほか、ゲームなど新興市場の内需株に資金を移す戦略が有効と思われます。
■現在、弊社で注目している銘柄はコチラからご確認下さい。
※上記URLは単発スポットプラン詳細ページとなります。
今週の東京市場は弱含む展開。
前週9日の米国市場でナスダックが急落し、アップルやアルファベット、アマゾンといった主力のハイテク株が今年最大の下げ幅を記録したことを受けて、国内でもITやテクノロジー関連が急落。
週後半に控えるFOMCや日銀の金融政策決定会合などのイベントを前に、買い材料に乏しく、前週の上昇に対する反動も重なり手仕舞い売りが波及。これまで相場をけん引していた【9984】ソフトバンクや【8035】東京エレクトロンなどを筆頭に、値を落とした事で日経平均は3日続落となりました。
もっとも、【8802】三菱地所や【8830】住友不動産など不動産株が指数を支えた他、【9201】JALや【9020】JR東日本などディフェンシブの一角が堅調に推移しています。
個別では【4563】アンジェスMGがストップ高。特別な機能を持つ遺伝子を活用して血管の病気を治す遺伝子治療について、今年10月をメドに厚生労働省に製造販売の承認を申請すると伝えられたことが評価されています。
アンジェスMGの高騰をきっかけに【2160】ジーエヌアイグループや【2342】トランスジェニックなどのバイオ株が人気化しており、材料難の中で投機目的の資金が向かっています。
≪後半の注目ポイント≫
週後半の戦略面に関しては、為替の動向によって戦略を変えていきましょう。
米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果が、日本時間15日午前4時15分に公表されます。米国では失業率が4.3％と16年ぶりの低水準にあり、今年2回目の利上げがほぼ確実視されている情勢です。
ただ、市場の感心は今月の利上げの有無ではなく、その先の利上げペースに移っています。FOMC終了後に公表されるドット・チャート(今後の利上げペース)の変更とバランスシート縮小についての言及があるかが焦点となります。
15日の日銀会合は金融政策の現状維持がコンセンサスになっていますので、FOMCの結果が判明すれば、投資家はポジションを取りやすくなるとみられます。
FOMC後に円相場が円安・ドル高に動けば、自動車、電機など主力の輸出関連が狙い目です。
一方、1ドル＝109円を割り込むような円高になれば、日経平均株価は19500円台までの調整を強いられるおそれがありますので、主力株を取り組みの際はご注意下さい。
その場合は、建設、食品など内需株や医薬品、通信などディフェンシブ銘柄のほか、ゲームなど新興市場の内需株に資金を移す戦略が有効と思われます。
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